Apache Kafka開発企業Confluent(コンフルーエント)の2021年・IPOの可能性について

Confluent(コンフルーエント)」は大容量のデータ処理を実現するスケーラブルなメッセージキュー「Apache Kafka」の商用化に向けて2014年に設立されました。2009年からLinkedInが基礎となるメッセージキュー「Kafka」の社内開発を進め、2011年にはApacheインキュベータープロジェクトに採用された歴史が「Apache Kafka」にはあります。

 

「Apache Kafka」は高い分散処理性能を有していることからデータハブやストリーミングアプリケーションとして活用され、大規模なデータ処理の負担を軽減することから今後も普及が見込まれています。「Apache Kafka」をコア機能に搭載した「Confluent Platform」は、モニタリングからビックデータ解析まで幅広い領域のストリームデータプラットフォームとして活用され、大規模なデータ処理を実現する「Confluent」は企業がリアルタイムで新たなインサイトを獲得することをサポートしています。

 

イベントストリーム分析市場は2027年には521億9,000万ドル規模に成長(CAGR26.8%)するとされ、本稿では「Confluent(コンフルーエント」の将来性について解説していきます。

 

>>AI/機械学習のプレIPO企業2021|サイバーセキュリティ・データ分析予測銘柄

 

Confluent(コンフルーエント) IPOの可能性について

 

45億ドルの評価額(シリーズE)で2億5,000万ドルの調達に成功している「Confluent(コンフルーエント)」は、将来的なIPOを1つの通過点として今年の7月にはGoogle CloudでCFOを務めたステファン・トムリンソン氏を向かい入れました。ステファン氏は、以前アルバネットワークスやパロアルトネットワークスのCFOも務めており、IPOを支援した実績を有しており、「私たちはIPOを、価値を創造し、永続的な成長モデルを持つという旅の一歩と見なしています。」とCNBCのインタビューで語っています。

 

「Confluent(コンフルーエント)」は「ApacheKafka」を開発したエンジニアが立ち上げた会社であり、その1人であったJayKreps CEOなど高い技術力を有していることが市場から高い評価を受ける理由の1つです。アルバネットワークスやパロアルトネットワークスなどの新興企業をクラウドファーストな大企業に成長させた豊富な経験があるステファン氏の参画によって将来的なIPOの可能性は非常に高いと考えられます。

 

Confluent(コンフルーエント)の将来性

 

イベントストリーミングプラットフォームの高度化に向けて「Confluent(コンフルーエント)」は「Project Metamorphosis」イニシアチブを拡大することを目指し、次世代イベントストリーミングプラットフォームを2020年5月から毎月第1水曜日に発表し続けています。2020年5月にはConfluentCloudで0から100MBps以上まで柔軟にスケーリングが可能なソリューションの提供を開始し、キャパシティプランニングプロセスの合理化を実現。

 

また、アプリケーション構築のコストを軽減するイベントストリーミングデータベースとして開発された「ksqlDB」をConfluentCloud上で2020年6月から提供しています。その他にも無制限のデータストレージを可能にする「Infinite Retention」、ストリーミングSQLエンジン「KSQL」など次世代イベントストリーミングプラットフォームを提供する「Confluent(コンフルーエント)」は米国のテック系スタートアップ企業の中でも高い競合優位性を獲得しています。

 

現在、イベントストリーミングの構築には複雑な設計が必要とされ、大規模なデータ処理を実現するには「Confluent(コンフルーエント)」のサービスを利用することがより良い選択肢の1つとあると言えます。

 

>米国株・新規上場(IPO)予定企業の類似銘柄|日本企業との比較

まとめ

 

高度なイベントストリーミングプラットフォームは、複数のクラウド、データウェアハウスからのリアルタイムデータを接続し、企業や組織はビジネス全体のデータを簡単に分析できるようになります。このことで、パーソナライズされたカスタマーエクスペリエンスの提供と運用効率の向上が図られ、「Confluent(コンフルーエント)」は今後も成長が期待される企業であると言えます。

 

 

>>米国株・2021年に直接上場(ダイレクトリスティング)を検討している企業|資本政策や市場戦略